2026年1月28日。エフアンドエムクラブ新春特別講演会として、大橋先生にご登壇いただきました。

数年前まで大橋先生の有料セミナーは常に満席でしたが、近年はほとんど講演をされなくなりました。1,500名を超える現場スタッフとの面談、100社以上の経営支援に全力を注ぐ日々の中で、外部に向けてまとまった時間を割くことは極めて難しくなったためです。

そのため「もう二度と聞けないかもしれない、極めて貴重な講演会」として開催した1月28日のセミナーには、100社限定で応募したところの経営者から申込みが殺到し、あっという間に満席になり当日は経営者・幹部の皆様が画面の前に集まりました。

そして終了後のアンケートで、私たちの想定をはるかに上回る結果が出ました。

• 受講者満足度 95.7%

• 「大変参考になった」「面談をお願いしたい」などと回答した方が約4割

• ネガティブな評価は 0%

製造業55%・建設業20%を中心に、全国の中小企業経営者から圧倒的な支持を得て、「2025年度（2025年4月〜2026年3月）エフアンドエムクラブ主催セミナーの参加者数1位」*となりました。

アンケートを読ませていただいたとき、私たちは決断せざるを得ませんでした。

「『作業を教えるのではなく、仕事を教える』というキーワードに、当社の課題のヒントをもらった」 「新人よりも中堅育成の仕組みを組み立てたいと感じた」 「評価された後の従業員の成長に繋がる手法を、さらに深掘りした内容も聞きたい」 「人事評価制度と給与規程の連動が現状の課題」 「家族経営で人事評価が大変難しく、社長と経営理念を共有するヒントが欲しい」

1月28日の限られた時間では語り尽くせなかった「教育」と「人事制度」の核心——。 この多くの切実な声に応えるため、大橋先生に再度お時間をいただき、テーマを"教育・人事制度"に絞った特別版として再登壇いただくことになりました。

長年、大橋さんに執筆いただいている日本一の労務マガジン「労務サーチ」を通じて、強固な信頼関係を築いてきたエフアンドエムからの再依頼。「それなら、もう一度だけ、日本の中小企業の未来のために」と快諾してくださいました。

前回参加できなかった方も、前回参加して"続きが聞きたい"と思った方も。 今回が、大橋先生の知恵を直接吸収できる、本年度最後の機会になるかもしれません。

「うちの社員、言われた『作業』はやるけれど、自分で考えて『仕事』をしてくれない……」

そう嘆く経営者は少なくありません。

しかし、それは社員の能力のせいではなく、会社の「教育」と「人事制度」が古いルールで止まっているからです。

あなたも、こんな経営の壁にぶつかっていませんか？

□ 手取り足取り教えた若手が、3年経たずに突然辞めてしまう
□ 中堅社員が「自分の背中を見ろ」という昭和の指導しかできず、後輩が育たない
□ 社長である自分が「一番動ける作業員」になっており、現場を離れられない
□ 評価制度を作ってみたが、形骸化して誰も使っていない

「作業」しかできない組織のままでは、社長の負担は一生減りません。

それどころか、労働環境に敏感な今の若手は、教育制度のない会社から静かに去っていきます。

たった1時間で、中堅が自走し若手が定着する「教育×人事」の仕組みがわかります。

1. 【「作業」と「仕事」の決定的な違い】 指示待ち人間を「自ら稼ぐ自立型社員」に変える教育の分岐点

2. 【若手が定着する仕組み】 「この会社で成長できる」と若手が確信する、中小企業ならではの人事ロードマップ

3. 【中堅が勝手に育つ環境】 社長が現場を離れても、売上と組織が回り続ける「権限委譲」のステップ

4. 【1時間に凝縮された実践論】 学者や大企業の理論ではない、現場人事のカリスマが教える中小企業のための超具体策

これまで15年以上にわたり、製造業・建設業を中心とした中小企業の経営者に対し、「人」を通じて業績を最大化させる仕組みを指導。商工会議所の専門相談員として、数千件におよぶ生々しい現場の悩みと対峙してきた人事・組織戦略の権威。

大阪商工会議所や八尾、守口門真など複数の商工会議所で「人事労務の駆け込み寺」として活動し、地域経済を支える若手リーダー（関西経済同友会幹事）としての顔も持つ。

単なる「労務管理」にとどまらず、「人事制度を売上に直結させる」独自の手法により、数多くの職人集団を、自律して利益を叩き出す「稼ぐ組織」へと変貌させてきた。

商業出版3冊、累計発行部数は15,000部を突破。その緻密かつ実践的なメソッドは、「精神論ではない、数字が変わる人事」として、二代目・三代目の若手社長からベテラン経営者まで、絶大な信頼を寄せられている。

エフアンドエムクラブ主催のセミナー（2025年度）において、並み居る講師陣を抑え【参加者数NO.1】を獲得。現場の生々しい課題をズバッと解決する実践的な講義スタイルが、多くの経営者から圧倒的な支持を得ている。

大橋先生からのメッセージ

「1月のセミナーで、私が想定していた以上に経営者の皆さんが"教育と評価の連動"に飢えていることを痛感しました。今回は、前回時間が足りずに語れなかった『現場で本当に動く人事制度』の設計図を、惜しみなくお話しします——」

• なぜあなたの会社の教育は「作業員」を量産してしまうのか？

• 令和の若手が「絶対に辞めたくない」と思う評価と教育の共通点

• 中堅社員を「不満分子」から「最強の指導係」へ変える意識改革

• 事例公開！人事制度を導入して「社長の現場離脱」に成功した中小企業の裏側

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「『作業を教えるのではなく、仕事を教える』というキーワードから、当社の課題に対するヒントをいただいたような気がします」
　— 建設業／取締役（岐阜県）

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「新人よりも中堅育成の仕組みを組み立てたいと感じた。自分も40代だが、1on1を実施された事がないのにできるわけがないなと気づきました」　— 卸売業／マネージャー（大阪府）

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「KPIは流行り言葉で経営者が常用するが、意外と製造業の現場には馴染まない、というお話に共感しました。技術伝承・知識伝承がうまくいっている会社＝いい会社、中小企業にとっては『長く働きたい』と思ってもらえる会社がいい会社、という言葉が響きました」　— 製造業／経営戦略室長（石川県）

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「大きく三つの類型があり、それに応じて適切なマニュアルを整備し、教育を行っていくことの重要性を学ぶことができた」
　— 医療・福祉／副院長（香川県）

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「お話の中で多くのキーワードがあり、参考にさせていただきます。人事評価制度と給与規程の連動が現状の課題です」
　— サービス業／代表取締役（大阪府）

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「家族経営で人事評価が大変難しい中、まずは会社の経営理念や経営計画をしっかり考えることが大切だと感じました」
　— 建設業／経理・事務担当（長野県）

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「前職ではKPI評価制度がありましたが、評価の難しさを感じていました。特に零細企業における人事評価の難しさ、評価された後の従業員の成長に繋がる手法について、さらに深掘りした内容もお聞きしたい」　— 建設業／代表取締役（京都府）

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「講師が明るく、分かりやすく受講できました。貴重なお話、大変参考になりました」　— 卸売・小売業／代表取締役社長（山梨県）

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「超入門：誰も教えてくれない令和の人事戦略の教科書」

これは、延べ42000社以上の人事・組織を支援し、面談を重ねてきたエフアンドエムクラブが、令和の時代に勝つための人事戦略を12のルールにまとめた一冊です。

ちょっと考えてみて欲しいのですが、あなたは何か新しいスポーツを始める際、一番初めにやることは何ですか？ 高価な道具を揃えること？ プロの試合を観戦すること？ いいえ……

一番最初にやるのは、そのスポーツの**「ルール」**を知ることですよね。ルールを知ってはじめて、その枠組みの中でどうスキルアップし、どう勝つかという戦略を考えられるようになるはずです。

「ゲームのルールを知らなければならない。ルールを知った後は、誰よりも上手にプレイするだけだ」

天才物理学者のアインシュタインもこう言っているように、どんな分野であれ、「ルール」を理解せずに勝ち続けることは不可能です。ルールを知らないまま、たまたま勝つことはあっても、それが長く続くことはあり得ません。

そして、これは「経営」における「人事」の世界でも全く同じです。

スポーツにおいてルールを押さえるのは当たり前の話ですが、こと「人」の問題になると、ほとんどの経営者が**「古い時代のルールのまま」、あるいは「ルールそのものを理解しないまま」**、令和という新しいゲームに参加してしまっていることに気づいていません。

エフアンドエムクラブの知見によれば、令和の時代には令和の「ルール」が存在します。

しかし、その最低限のルールを知らずに、多くの企業が「昔ながらの勘」で若手を指導し、競合の真似をして求人票を出し、なんとなくで給与を決めてしまいます。その結果、若手は定着せず、エースは突然辞め、求人を出しても誰一人来ない……。市場には、こうした「ルール無視」による組織の失敗作で溢れかえっています。

一方で、2026年という大きな転換期を前に、着実に「稼ぐ集団」へと進化している企業が存在するのも事実です。彼らは一体、何を知っているのか？

その答えが、この「12のルール」に隠されています。

【先着100名様限定】

2025年度人気No.1セミナーのため、早期に席が埋まる可能性がございます。お早めにお席を確保してください。

■ 開催概要

• 日時：２０２６年６月２日（火）①１０:００〜１１：００　②１４：００〜１５：００

• 会場：オンライン（Zoom） ※全国どこからでも参加可能

• 費用：無料（事前申込制）

• 定員： 先着100名限定（定員に達し次第締切）

• 申込締切： 5月29日（金）まで

• 対象：中小企業の経営者、役員、人事責任者の方