About The Event -イベント概要-

先行きの不透明なVUCA時代において、企業は環境の変化に柔軟に対応していくことが求められています。

そのためには「指示されたことを忠実に実行する人材」だけではなく、

「自ら考えて行動する主体性のある人材」を育成していくことが必須になります。

このセミナーでは、現場社員の主体性が企業が求めている基準に達しない理由とその対策を解説いたします。


こんなお悩みはございませんか?

 

  • 社員が言われたことだけをこなしていて、生産性が伸びない
  • 業務が「ただの作業」になっており、チームに活気がない
  • 社員がどこを目指して働いているのか、見えづらい
  • 若手がすぐに辞めてしまい、育成の手応えを感じられない
  • 自ら考えて動ける人材がなかなか育たない

 

Contents -セミナー内容-

Section1

社員に主体性が求められる背景

企業が変化に柔軟に対応し続けるためには、社員一人ひとりの「自律的な行動」が鍵となります。
今、なぜ多くの企業が“主体性のある人材”を求めるのか、その根本にある時代の流れを整理します。


Section2

社員の主体性がないと言われている社会的背景①

【企業側が求める主体性の基準が上がっている】

経済成長を前提とした時代の「指示通りにやる力」から、「自分で考えて効率化する力」への転換が求められています。
残業削減や業務効率化をきっかけに、企業が社員に求める水準は大きく変化してきました。


Section3

社員の主体性がないと言われている社会的背景②

【実際に社員の主体性は下がっている】

働く個人の価値観は大きく変わり、仕事への向き合い方は“自発性”よりも“受動性”へとシフトしています。
このギャップが、組織の中で「主体性がない」と感じられる原因のひとつです。


Section4

この課題に対する3つの対策

採用・定着・育成の3つのフェーズから、具体的な打ち手を紹介します。
明日から現場で取り入れられる実践的な内容を中心にお届けします。

Customer Voices -ご参加企業さまの声-

男性1
(飲食業・従業員15名)
社員の主体性について深く考える機会となり、具体的な対策を持ち帰ってすぐ実践できました。

男性2
(製造業・従業員36名)
時代の変化を踏まえた社員育成の重要性を再認識し、会社の人材戦略に活かせそうです。
女性社長
(卸売り業・73名)
働き方改革との関連性がわかりやすく、社内の育成方針を見直す良いきっかけになりました。

Speaker -登壇者-



本間 雄大(ほんま たかひろ)


株式会社エフアンドエム  人材開発支援事業本部 本部長

2016年 株式会社エフアンドエム入社
     会計コンサルティング事業部に配属
     3年間で1,000名以上の個人事業主のクライアントを獲得
2019年 中小企業コンサルティング事業部に異動
             年間400社の企業へ訪問し、経営コンサルティングに従事
2020年 会計コンサルティング事業部 大阪本社 副部長
2021年 人事経営企画部に異動
2022年 同部門 副部長
2023年 新規事業の立ち上げ
2025年 ~現在~
    設立2年で1,000社超の中小企業支援を実現。
    豊富な経験に基づく実践的な指導に定評があります。

How to Join -参加方法-

1.本ページ最下部の、「セミナーお申し込みフォーム」より、必要事項をご入力ください(所要時間1分)。

2.フォーム入力後に届くメールに、Zoomリンクを記載しております。セミナー当日まで保管をお願いいたします。

3.セミナー当日は、メールに記載されているリンクをクリックしてご参加ください。

※セミナー中にご参加者さまのカメラ・マイクが有効になることはございません。 

 

Participation benefits -ご参加特典-

<資料一部抜粋↓↓↓>



 

ご参加企業さまには、

当日利用するセミナー資料を

もれなくプレゼントいたします。

社内での人材育成にお役立てください!

Seminar Details -セミナー詳細-

 
日時

2025年7月31日(木) 10:00〜11:00,14:00~15:00

配信方法 ZOOMでのオンライン配信となります。
申し込み期限

2025年7月31日(木)

参加費 無料
定員 50名
お問い合わせ

株式会社エフアンドエム 中島千晶     

TEL:06-6339-7177 Email :jinzai@fmltd.co.jp

 

Form -セミナーお申し込みフォーム-


株式会社エフアンドエムについて
サービスの水道哲学
現在、日本の事業者の99%以上を個人事業主と中堅中小企業が占めています。ところがこれらの事業者は大企業と比べ、バックオフィスと呼ばれる総務・管理部門における業務を始め、多くの面で不利な状況にあります。

現在の企業向けサービスは、大半が大企業向けにつくられているため、個人事業主や中堅中小企業にはミスマッチで、しかもコスト高になっています。

かつて松下幸之助氏は「水道哲学」を提唱し、当時庶民にとっては高価だった家電製品を、蛇口をひねれば水が得られるかのように、誰もがごく当たり前に享受できる生活を目指しそれを実現させました。

このように、個人事業主と中堅中小企業に対して、水のごとく当たり前に、価値あるサービスを低コストで提供することができれば、社会はもっと活性化するのではないか。この考えを当グループでは「サービスの水道哲学」と呼び、すべての事業のコンセプトとしています。
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